2014年10月14日火曜日

中国兵器は大丈夫なのか(1):戦車、戦闘機、潜水艦

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サーチナニュース 2014-10-14 14:07
http://news.searchina.net/id/1545823?page=1

在外華僑が主宰の軍事誌「中国96式戦車、
日本の10式には全く歯が立たず」
・・・<故国>ではブーイング

 カナダで出版される中国語軍事情報誌の漢和防務評論は10月3日号で、
 「日本の10式(ひとまるしき)戦車は中国の96A式戦車に完勝」
とする記事を掲載した。
 環球網、人民網など中国の多くのネットメディアが同記事に注目して紹介。
 すると多くの中国人が「比較の対象がおかしい」などとして不満のコメントを投稿した。

   中国はロシアで8月に開催された戦車競技会の「戦車バイアスロン」に参加。出場したのは96A式戦車隊で、射撃では全弾命中と卓越した“腕前”を示したが、エンジンの過熱が原因とみられる車両故障などが発生したなどで入賞はできず、「理想とは言えない結果」に終わった。
  漢和防務評論は、「戦車バイアスロン」、さらに日本の陸上自衛隊の富士総合火力演習の状況を踏まえ、中国の96A式戦車と日本の10式戦車を比較した。
  エンジンについては、中国は1000馬力のディーゼルエンジンを開発したが、重すぎて96A式には使えなかったと説明。

 日本では1世代前の90式に1500馬力エンジンを用い、軽量化した10式では1200馬力エンジンを使用と紹介。
 中国の96A式は「21世紀の作戦要求に適合しない」、
 日本の10式は「世界トップの軌道性能と称されている」
と紹介。
 10式戦車については砲塔の回転も「異常な速さだ」と論評。
 操縦についても10式は96A式に比べて「ずっと容易」と評価した。

  火力についても日本は90式から砲塔の「自動追尾が可能になった」と紹介。
 日本の戦車は90式ですでに、走行時に車体が揺れたり方向転換しても、各種センサーとの連動により砲が常に目標に向けつづけることができることの、実戦時における価値を評価した。
 中国側については「戦車バイアスロン」に出場した際に96A式が優秀な射撃をみせたことも、
 「パフォーマンス時における単独戦車の射撃であり、(実戦に役立つ)どのような能力を持っているかを示したものではない」
と否定的な見方を示した。
 漢和防務評論は日本の10式戦車は防御能力にも注目。
 対戦車兵器にも十分に対応する工夫があると指摘し、中国の96A式ではそのような考慮は見られないと説明した。
 96式戦車は中国における最後の「第2世代戦車」
と呼ばれ、これまでに約1500台が生産されたとされる。
 中国は2000年以降、
 「第3世代」の98式「第3.5世代」と呼ばれる99式
と、新たな戦車を投入した
 漢和防務評論は96A式について
 「同じ年代に設計されたT-72と比べても、すべての面で対抗はできず、成功した戦車とは言えない」
と論評した。

  同記事に対し、多くの中国人読者が反発するコメントを寄せた。
 主に
 「10式は日本が2012年に就役させたばかりの戦車だろう。
 96Aは1990年代の開発だ」
など、比べる対象が違うとの批判であり、中国の99式なら10式よりもよほど強いとの意見よせられた。
  ただし
 「日本の戦車が強いのは確かだ。われわれは認識が不足しているよ」、
 「日本は自動車大国で電子大国だからね。
 10式戦車が最強と、認めねばならないな。
 これは国籍には関係なしだ。
 このような評価(記事を指す)は客観的だと思うよ」
などの書き込みもある。

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 ◆解説◆ 
  漢和防務評論は触れていないが、10式戦車の極めて大きな特徴として、データリンクを当初から踏まえて開発された点があるとされる。
 航空機などとも連携し、敵情報を複数の戦車が常に共有することで、1両単位で戦うのでなく「密接なチームプレー」による戦闘が可能になった。
  中国でも兵器運用におけるデータリンクの研究を熱心に続けているが、今のところは米国や日本とはかなり差があると考えられている。

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  漢和防務評論は中国出身でカナダで活動する軍事評論家の平可夫氏が創刊し、編集長を務める軍事雑誌。
 漢和とは「中国と日本」を指すとされ、これまでに中国と日本の兵器の比較をしばしば発表している。
 「日本の護衛艦隊の実戦能力は中国海軍より上」、
 「いずも級護衛艦がF-35戦闘機を8機搭載すれば、戦力は中国の空母の遼寧に匹敵」
などと、“日本の強さ”を主張することも多い。
  平可夫氏は日本留学の経験もあり、中国語、英語、日本語、ロシア語を使いこなすとされている。
 平氏は中国当局の発表に反する情報を流すことがしばしばあり、中国で批判されたこともある。



レコードチャイナ 配信日時:2014年10月11日 13時21分
http://www.recordchina.co.jp/a95565.html

72時間以内に日本を壊滅状態に、
中国の新しい原子力潜水艦23隻が海軍基地に出現―中国メディア

 2014年10月7日、中国メディア・雷霆軍事網は中国遼寧省の葫芦島人民解放軍海軍基地に新しい原子力潜水艦23隻が出現したと伝えた。
 以下はその概要。

 現在、中国が保有する核兵器の威力は24~72時間以内に日本に対して2~5発の核ミサイル攻撃が可能。
 中国の最初の核攻撃で、日本は東京などの大都市が壊滅状態になる。
 さらに、日本の4大軍港の呉、横須賀、沖縄、佐世保を攻撃目標にすれば、海上自衛隊へのダメージは計り知れない。

 中国が日本に対して核攻撃を行っても、米国が核ミサイルを中国へ打ち込むことはない。
 米国防省は軍事報告書のなかで、これを指摘している。
 米国は現在、4300発の核ミサイルを保有しているが、中国の核ミサイル製造速度には目を見張るものがある。
 中国はわずか6年で浙江省東部の沿岸に核ミサイル631発を配備したが、その半数は日本に照準を合わせている。
 中国は日本の軍備拡張を理由に、自身の軍備増強を着々と進めているのだ。



レコードチャイナ 配信日時:2014年10月12日 8時43分
http://www.recordchina.co.jp/a95574.html

中国領土を脅かす日韓に対抗、
J-10B戦闘機を今後10年で1200機生産へ─中国


●10日、ロシアメディアは、中国が自国領土を脅かす国をけん制するため、J-10戦闘機の研究開発に重点を置いていると報じた。写真は中国の戦闘機J-10。

   2014年10月10日、中国メディア・環球時報(電子版)によると、ロシアの軍事関連メディアは、中国が自国領土を脅かす国をけん制するため、J-10戦闘機の研究開発に重点を置いていると報じた。

 中国軍は2000年から10年までの間、真に技術的な発展を遂げた。
 日本、韓国、台湾が軍事的に進歩し、また米国がそうした中国の近隣諸国を支持をしていることから、中国は第五世代戦闘機(J-20、J-31)の研究開発を急ピッチで進めている。
 同時に、ロシアから最先端の戦闘機を購入し、改良もしている。
 中国はJ-10戦闘機の研究開発に特に重点を置いている。
 同機は中国領土を脅かす国をけん制するために使用されることが決まっている。

 J-10の機体は炭素繊維を使用したアルミニウム合金で製造され、これにより揚力が10~15%上がり、カーブ時の速度が上がる。
 また、ロシア製エンジンAL-31Fが使用されており、推力重量比(瞬間推力の重力に対する比率で、エンジンなどの設計において定量比較するための性能指数)は1.0に達する。
 今後、中国の「太行」エンジンまたはAL-41Fが使用されると、同指数は1.08~1.2にまで上がる。
 だが、現状でもロシア製エンジンを使用したJ-10の性能は、米国のF-16Cや欧州の戦闘機よりも高い。

 J-10の最大の欠点は、戦闘行動半径が約800キロメートルと狭いことだ。
 だが、新型レーダーを搭載した同機を350~400機配備すれば、日本、韓国、台湾に対応するのは容易だ。
 近隣諸国であれば、戦闘行動半径は140~170キロメートルほどであり、新型レーダーで同時に30~40の目標を追跡できる。

 中国は今後10年の間に、新型レーダーを搭載したJ-10戦闘機を約1200機生産する予定だとしている。
 信じがたい数字だが、生産能力からみれば、800~900機は可能だろう。


 相変わらず数だけは多いのだが、本当に仕様のとおりに動くのあろうか。
 1200機の最新鋭機をコントロールできるシステムはどうなのであろうか。
 ほとんどマユツバに近い数値なのだが。
 中国の場合、
 ハードを並べることに意義を感じて、
 それが額面通りに動かすかは問われない
という側面がある。
 なにしろゴーストタウンを国中に作ってみたり、お客の来ないモールを建設したり、回転率が10%以下のホテルを乱造したりである。
 見た目だけが好きな国民性からすると、あまりその運営能力に期待できない。
 習近平のいう武器を並べる軍隊ではなく「戦える軍隊」に造り替える目標なのだが、こういうものはキャリアがものをいうもので、そう一朝一夕にできるものでもない。
 ハードの見てくれだけはパクれるが、最大効率による運用というソフトは難しい。
 広げた風呂敷があまりに大風呂なので、生地が薄くなってしまっている、ということもありえるのだが。


レコードチャイナ 配信日時:2014年10月17日 5時16分
http://www.recordchina.co.jp/a95812.html

中国の国防産業、日本の技術に完全に依存―中国メディア

 2014年10月9日、中国メディア・網易は「中国の国防産業は完全に日本の技術に依存している」と伝えた。
 2013年、中国が国産の長距離地対空ミサイル「紅旗-9」(HQ-9)をトルコへ輸出するというニュースが伝えられたが、その部品のスイッチが日本製だと指摘された。
 中国は精密電子部品の多くを日本から輸入している。

 中国では国防産業にも利用される高精度のNC(数値制御)工作機械の自主化が進まず、先端分野の製造業ののど元を締め付けており、
 工業分野の産業グレードアップが急務となっている。
 多くの工作システムや精密部品を輸入に頼っており、
 その最大の輸入元は日本で、3分の1
を占めている。

 中国の専門家は、中国のNC工作機械に関する技術水準は先進国と比べて15年は遅れていると指摘する。
 「日本の工作機器がなければ、中国の自動車産業はまったく立ちゆかない」
との声もあり、
 日本の経済学者は「中国の日本への依存はこれまで以上に大きくなる」
と予測している。

 工作機械だけでなく、カーボンファイバーやIC、コンデンサーなどの部品から、
 潜水艦にも使用されるマリンレーダーシステムまで、日本製の部品が多数利用されている。
 万が一輸入できない状況にでもなれば、その影響は計り知れず、日本や韓国からの輸入に頼る状況から脱却することが極めて重要な課題だと記事は伝えている。



レコードチャイナ 配信日時:2014年11月1日 23時16分
http://www.recordchina.co.jp/a96653.html

米国のF-35にならぶステルス性能、
「殲31」を5年以内に量産化へ―中国


●30日、中国の2機種目となるステルス戦闘機「殲31」が、珠海エアショーで初公開される。これは中国の持つ航空技術の自信を内外に示すもので、世界の戦闘機市場の既存秩序に揺さぶりをかけることになるだろう。

 2014年10月30日、中国の2機種目となるステルス戦闘機「殲31」が、珠海エアショーで初公開される。
 これは中国の持つ航空技術の自信を内外に示すもので、世界の戦闘機市場の既存秩序に揺さぶりをかけることになるだろう。
 新京報が伝えた。

 報道によると、殲31は11月11~16日に広東省珠海市で開かれる第10回中国国際航空宇宙博覧会に参加する。
 同機は中国が初公開する第4世代戦闘機であり、国際社会の注目を集めている。

 殲31は瀋陽飛機工業集団が開発した最新の双発中型ステルス戦闘機で、コードネームは「鶻鷹」。
 同機は革新的技術を集約しており、双発構造、世界最先端のダイバータレス超音速インレット(DSI)を採用している。

 殲31は成熟したステルス機の設計方針を採用し、これに精密な加工を加えることで、米国のF-35と肩を並べるだけのステルス効果を有するようになり、多くの作戦に従事可能となった。
 全方向推力偏向ノズルによる高い機動性と空母への離着陸に適した短距離離着陸能力が備わった。
 フレキシブルな設計、利便性の高いインターフェイス、強力な情報ネットワーク能力により、高い汎用性を持つ。
 同機は大型ステルス戦闘機「殲20」と組み合わせることも、「殲15」に代わる次世代ステルス艦載戦闘機になることも可能だ。
 また、高い機動性、超長航続距離、優れたステルス性能を活かし、大型爆撃機の作戦に協力し、敵地深くに潜入しターゲットを撃破することもあるだろう。
 同機はさらにステルス機以外の戦闘機と編隊を組み、特殊任務も遂行できる。

 殲31の登場は、中国本土の戦闘機技術の画期的な進歩を象徴する。
 中国航空科学技術の発展を長期的に制約してきたボトルネックは、エンジン技術だ。
 殲31は国産エンジンを搭載し、海外依存という受動的局面から脱却し、リスクを解消した。
 これはまた中国の小・中・大推力エンジンの産業チェーン全体の飛躍という面からも重要な意義を持っている。
 中国の軍事技術を推進する牽引役となるのだ。

 殲31は5年以内の量産化が見込まれており、中国製戦闘機とロシア製装備との組み合わせも可能だ。
 このことは、中国が航空機製造の完全な自主化を果たし、自国の戦略的安全保障を実現する上でも重要だ。
 殲31が空母に艦載され海上で実戦投入されれば、中国の技術が世界水準と肩を並べることになる。
 これは中国の空母作戦能力の形成、拡大や艦載機関連技術の促進に対し大きな意義を持つ。

(提供/人民網日本語版・翻訳/YF・編集/kojima)



サーチナニュース 2014-12-21 07:45
http://news.searchina.net/id/1554519?page=1

中国海軍潜水艦 海水変化による「急速沈下」で破損するも浮上成功
・・・「奇跡だ」と中国メディア

 中国新聞社は、中国海軍南海艦隊に属する通常動力潜水艦が訓練中、海水密度の小さな水域に入ったために、急速に沈下を始めたことで発生した事故を紹介した。
 同艦には機関室のパイプが損傷し浸水するなどの被害が出たが、浮上に成功した。
 緊急事態からの脱出が評価され、同艦に乗り組んでいた艦隊支隊司令官に勲章が与えられた。

 「緊急事態」に遭遇したのは「南海艦隊某支隊」に所属する通常動力の372潜水艦
 潜航して訓練をしていた際、海水密度の小さな水域に入ったために浮力不足となり、急速に沈下を始めた。
  同現象は潜水艦乗組員に
  「自動車が崖から飛び出した」ような感覚
を与え、乗組員がパニック状態になってもおかしくないという。
 同艦の易輝艦長によると
 「潜水艦に乗り組んで22年になりますが、このような状況に遭遇したことはありませんでした」
という。

 沈下にともない、潜水艦にかかる圧力が増大した。
 機関室でパイプ1本が破裂し、大量の海水が噴出した。
  司令室の拡声器から「機関室でパイプ破損。浸水!」との声が響いた。
 艦長は浮力を得るすべてのタンクからの排水と機関室の閉鎖を命じた。
   潜水艦内部は、いくつかの水密区画に仕切られている。
 大量浸水の場合には、浸水した区画を閉鎖して、被害の拡大を防ぐ。
 ただし、閉鎖された区画内の乗組員は「見殺し」にされることになる。
   372潜の機関室では3人が作業していた。
 うち1人によると
 「意味ははっきりと分かっていました。
 退路を断たれた、3人だけで浸水が止められないと、もう終わりだと」
という。
 3人は機関室閉鎖の際の手順に従って、作業を続けた。
   全艦を挙げての緊急対応が続いた。
 2分後には、すべての水密区画を閉鎖した。
 排水を続けるなど事態が発生してから3分後に沈下が止まった。
 懸吊状態が約10秒間続いた後に、艦は浮上を始めた。

  艦長は、最初の3分間の対応が適切だったために浮上に成功したと説明。
 「全乗組員が生死の分け目に直面し、沈着冷静で正確な対応をしてくれた。
 その結果、地獄の入り口から引き返せたわけです」
という。
   浮上はできたが、372潜は航行できない状態だった。
 同艦を観測するための外国の軍艦や航空機もやってきた。
 そのため、航行能力と潜航能力を回復するための作業が続いた。
   船底に潜り込んでの修理作業では、全身が冷たい海水と油にまみれた。
 一方で、ディーゼル機関は保護のため、ある程度以上の温度に保つ必要があった。
 そのため周囲の気温は摂氏50度だった。
 乗組員の衣服には塩の結晶が浮き出た。
 機関長は疲労で3度も倒れたが、意識を取り戻すとただちに作業を開始した。
   電気回路は蒸留水とアルコールで繰り返し洗浄し、乾燥させた。
 修理作業開始してから10時間あまりで、372潜は浮上しての航行能力を取り戻した。
 その後も修理を続け、翌日には潜航が可能になった。
 同艦では臨時党委員会会議が開催され、予定されていた訓練行動を継続することが決められた。

  中国新聞社は同件を
 「艦長は冷静かつ果断に指揮。
 すべての将兵は生死を忘れて危険状況を排除。
 厳しい困難を克服し、任務を続行して完遂した。
 中国及び世界の潜水監史上の奇跡を作り出した」
と評価した。
  緊急事態からの脱出が評価され、同艦に乗り組んでいた艦隊支隊の王紅理司令官に、習近平・中央軍事委員会主席の訓令により勲章である一等立功章が与えられた。
 また、海軍は372潜水艦に一等立功章を授与した。

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◆解説◆
  上記事故の発生日付は紹介されていないが、勲章授与は8月23日とされているので、それ以前であることは確実だ。
   記事は372潜水艦の型式を直接伝えなかったが
 、「大洋黒洞(大洋のブラックホール)との言い方がある」
と紹介されていることから、ロシアから輸入したキロ型潜水艦と考えられる。
 キロ型潜水艦は旧ソ連で、自国沿岸で対潜警戒任務を行う目的で作られた。
 配備開始は1980年代前半で、その後は輸出もされるようになった。
 同型艦は極めて優秀な静粛性も大きな特長とされる。

 これまで中国には12隻売却されたとされる。
 また、ベトナムとは2010年に6隻の売買契約が成立。
 現在は2隻が就役しており、今年(2014年)末にはさらに1隻が就役。
 16年までには6隻すべてが就役する予定だ。
   ベトナム海軍が保有するキロ型潜水艦は建造時期の関係もあり、中国海軍のキロ型潜水艦も能力が高いとされる。
  キロ型潜水艦は水深240メートル程度まで行動が可能で、最深深度は300メートルとされる。
 潜水艦の最深深度は重要な軍事機密なので正式に発表されることは極めてまれだが、
 自衛隊の現在の潜水艦は
 「深度500メートル程度は全く問題ない」
とする見方が多い。
 背景には日本の高度な製鉄技術があるという。


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